【ビットバンク】に取引口座を開設し、実際に仮想通貨を購入したわけですが、様々な手続きにかかりそうな「手数料」、そして、収益が出た場合の「税金」ってどうなるの?
今回は、取引にかかる費用について調べてみました。

手数料については、取り扱い場所によって異なりますので、こちらの記事は、あくまで【ビットバンク】での話ということでお願いします。

入金 一番最初に仮想通貨を購入する際、まず、日本円等の法定通貨を口座に入金しないと始まりません。
指定された銀行に口座がない場合、他銀行からの振り込みとなるので、振り込み手数料がかかります。
手数料は入金方法によって異なり、窓口 > ATM(現金) > ATM(口座から) > ネットバンクの順に安くなります。
今回は他銀行のネットバンキングを利用して入金しましたが、その際の手数料は216円でした。
取引(売買) ビットコイン等のメジャーな仮想通貨の売買は、殆どのところで手数料がかからないのですが、少しマイナーな仮想通貨を売買する場合、手数料がかかることがあります。
【ビットバンク】では、期間限定にはなりますが、ビットバンク内で取り扱っているすべての仮想通貨の取引手数料無料になっています。
この記事を書いている2018年6月初旬時点では、6月末までのキャンペーンとなっていますが、前回も延長されているので、もしかしたら今回もまた延長されるかもしれません。
出金 全ペア取引手数料が0円の期間中に、何度売買しても手数料がかからないのは魅力的なんですが、自分の口座に日本円を戻そうとする時にかかる出金手数料が540円/756円(※3万円以上)と少し高めの設定になっています。
例えば【ビットフライヤー】の場合、指定銀行に口座がない時は【ビットバンク】と同じ540円/756円ですが、口座があると216円/432円(※3万円以上)とかなり安くなります。
いずれにしても、出金の際に手数料がかかるのは同じなので、できるだけ動かさず、出金の回数を減らした方が良いということですね。
税金仮想通貨の取引によって得た利益は、その金額によって「課税対象」となります。
国税庁HP/No.1906にも、「年末調整が済んでいる給与所得者であっても、その給与所得以外に副収入等によって20万円を超える所得を得ている場合には、確定申告が必要となります」とあり、その副収入の一例に「ビットコインをはじめとする仮想通貨の売却等による所得」が挙げられています。
給与所得者は20万円以上ですが、主婦や学生などの被扶養者は38万円以上収益が雑所得という形で課税対象となります。
例えば、給与所得者の場合は、「年末調整後課税対象所得額仮想通貨で得た利益がそのまま加算され、収入によって決められた税率がかけられたものが支払う税金になります。

ということで、以上がこちらが調べた限りの、取引に関わる手数料・税金についてのまとめです。

できるだけ余分なお金を払わないようにするには、資金になる日本円の入金、出金はできるだけ回数を減らす、というところでしょうかね。

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